HIV治療拠点の国際調査（IeDEA）に参加するクリニックを対象とした全球的サイト評価調査の設計と実施

HIV治療拠点の国際調査（IeDEA）に参加するクリニックを対象とした全球的サイト評価調査の設計と実施

本論文は、国際的研究コンソーシアムIeDEA（International epidemiology Databases to Evaluate AIDS）が実施した2020年の全球サイト評価調査の開発過程と運用方法を報告する。

調査は約18か月の協議的プロセスで作成され、過去の調査項目の継続性を保ちつつ、ドルトグラビル（DTG）導入、差別化されたサービス提供（DSD）、精神健康・薬物使用障害、妊産婦・曝露乳児ケア、結核予防療法、小児・思春期結核ケア、カポジ肉腫診断、COVID-19の影響、構造的障壁などの拡張・新規項目を追加した。

紙とオンライン（REDCap）で英仏語対応により238拠点に配布し、95%（227/238）の高い回答率を得た。

データは施設レベルの実装状況を時系列で把握し、患者レベルデータと連結してサービス要因と治療成果の関連を解析するために用いられる。

開発手法は他のHIVネットワークや他疾患にも応用可能である一方、自己申告によるバイアスやIeDEA拠点の代表性に限界があることも指摘している。

活用案

- 研究者：施設レベルの実施状況と患者アウトカムを結びつけた解析（例：DSDがリテンションに与える影響）に利用。

- 保健管理者・実務者：地域・施設ごとのギャップ把握に基づく資源配分やサービス改善、スタッフ研修の優先順位付けに活用。

- 政策立案者：DTG導入状況やPMTCT/PrEP普及の実態を根拠にした政策評価・改訂。

- 国際援助・実装プログラム：COVID-19時の対応策や構造的障壁情報を用いて持続可能なサービス提供モデルを設計。

- 他疾患ネットワーク：調査設計・運用（REDCap利用、言語翻訳・パイロット実施、地域別サンプリング）の手本として採用。

よくある質問

Q: この調査の目的は何ですか？
A: IeDEA参加サイトにおける施設・プログラム・サービスの特性を系統的に記録し、時間的変化や新たな実装（例：DTG導入、DSD、COVID対応など）を把握して、実装科学や臨床成果の研究に資するためです。
Q: 調査はどのように作成されましたか？
A: 18か月間の協議的プロセスで、過去調査のデータ分析に基づき継続項目を選定し、技術作業部会からの提案により新規・拡張項目を追加。英語で試行しパイロットを経て修正、さらにフランス語に翻訳して実施しました。オンラインはREDCapを使用。
Q: サンプルと回答率はどのくらいですか？
A: 2020年に活動中で長期追跡データを寄与していた238拠点を対象にし、227拠点（95%）から回答を得ました。提出された回答の98%が完了状態でした。
Q: どのようなテーマが含まれていますか？
A: 患者層、スタッフ・地域連携、検査・診断、新規患者ケア、治療モニタリング・リテンション、日常ケア・スクリーニング、薬局、記録・追跡に加え、DTG導入・差別化サービス、精神保健・薬物使用、妊産婦・曝露乳児ケア、結核予防療法、カポジ肉腫診断、COVID-19影響、構造的障壁などを扱います。
Q: データの信頼性や限界は何ですか？
A: 強みは大規模かつ高回答率で、患者データとの連結が可能な点。限界は施設自己申告による情報（社会的望ましさバイアスや想起バイアス）、およびIeDEA拠点が各国の全施設を代表しない可能性です。
Q: データはどのように利用されますか？
A: 調査から得たデータは複数の研究（DTG導入の実態、DSD普及、精神保健統合、結核ケア、PrEP提供状況、COVID-19によるサービス変化など）に用いられており、政策提言や実装改善にも活用されます。

未来予測

- この調査手法と得られたデータは、実装科学におけるエビデンス基盤を強化し、HIVサービスのスケールアップや品質改善のモニタリング手段として定着する可能性が高い。

- DTGなど新規薬剤導入や差別化サービスの普及状況を追跡することで、治療方針の最適化やリスク管理（副作用・耐性監視）に寄与する。

- COVID-19などパンデミック時のサービス維持策や脆弱点が明らかになり、将来の保健危機対応やレジリエンス強化に向けた施策設計に役立つ。

- 本調査の協議的・プロポーザル主導アプローチは、結核や非感染性疾患など他疾患の国際的サイト評価に横展開される見込み。

元論文はこちら: https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0268167

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